このプロジェクトは、塩類土壌（砂漠）を農地に変え、世界の食糧問題と環境問題を同時に解決するという壮大なミッションを掲げた、日中共同の国際プロジェクトです。
日本の技術で塩類土壌を農地へ再生し、食糧供給を確保
スマート農業技術と垂直型太陽光発電の活用
「土壌医検定（中国版）」を導入し、農業技術者を育成
世界の陸地の41.3%は乾燥地域であり、小麦、大豆、トウモロコシなどの作物の大半は、この乾燥地帯で生産されています。しかし、不適切な灌漑や気候変動の影響で、これらの土地が急速に植物が育たない塩類土壌へと変化し、農業ができなくなっています。
毎年6万㎢（四国＋九州の面積）が砂漠化し、耕作地が失われています。中国では、塩類土壌の拡大が深刻な問題となり、食糧生産の未来に大きな影響を与えています。
世界の人口は2050年には97億人に達すると予測されています。このままでは、食糧供給が追いつかず、農地不足がさらに深刻化します。塩類土壌の拡大により、食料生産が減少し、世界の食糧安全保障や経済、社会の安定にも影響を及ぼしています。
塩類土壌の拡大により、食料生産が減少し、世界の食糧安全保障や経済、社会の安定にも影響を及ぼしています。特に中国では100年前にはほとんど見られなかった塩類土壌が、現在では東北部全体の20%以上に拡大しています。
中国の塩類土壌は年々拡大しており、特に東北部では深刻な状況となっています。
100年前にはほとんど見られなかった塩類土壌ですが、現在では東北部全体の20%以上が塩類の集積地となっています。
長江河口以北の山東、河北、天津、遼寧省と都市の沿岸性土壌地域は1500万エーカーに達する。塩分濃度が高く塩の組成は主に塩化物である。
長い期間の管理と改善を経て、塩類土壌は大幅に縮小されたが、その面積は2000万エーカー以上存在する。表面には塩分濃度1%以上の厚さ1〜2cmの塩地殻が形成されている。
北東部3州で塩類、アルカリ土壌の合計4700万エーカーあり、その内2100万エーカーが開発され利用されている。この塩類土壌は有機物含有量が高く、土壌が重く、保水性、保肥性に優れているので開発利用すれば作物の収量は非常に高くなる。
数千万エーカーの塩類土壌、複雑なアルカリ性土壌が広がっていて表面には厚くてかたい塩の塊が形成されることが多い。
無理な灌漑や水資源の管理ミス、そして排水システムの機能不足により、過剰な水が地下に滞留します。この地下水が土壌の隙間を通じて上昇する際、土壌中の塩類を溶かしながら地表へ吸い上げられます。地表に到達した水分が蒸発すると、溶け込んでいた塩類だけが地表に残り、蓄積していきます。
工業副産物として発生する燐酸石膏や脱硫石膏を塩類土壌に投入することで、土壌表面に蓄積したナトリウム炭酸塩や重炭酸塩を、植物の生育に必要なカルシウムイオンへと置換することが可能となります。これにより、土壌中にカルシウムコロイドが形成され、透水性が向上します。さらに、乾燥の過程で膨潤性のある粘土が生成されることで、土壌の構造が改善され、より良好な農業環境の整備につながります。
土壌コロイドに吸着されている植物育成阻害要因である（Na＋）ナトリウムイオンを（Ca＋）カルシウムイオンに置き換えることで、植物が育ちやすい環境を作り出します。
暗渠排水を活用してNa⁺を含む水を土壌層外へ流出させ、再吸着を防ぎ、農業に適した土壌環境を維持することが可能になります。
工業副産物を土壌改良材として有効活用し、環境負荷を軽減します。また、排水された水は適切に処理することで、陸上養殖などに再利用できます。
これまでの農業では、日中の強い太陽光が必ずしも作物にとって最適な条件とは限らず、過剰な光が成長を阻害する要因となることがありました。この問題を解決すると同時に発電を効率化するために、特殊な反射フィルムと垂直両面型太陽光発電システムを組み合わせた新しい農業エネルギーシステムを導入します。
安価なPETフィルムに蒸着加工を施し、太陽光の20%程度を透過する特殊な反射フィルムを活用します。透過した光が農作物の光合成を促進し、生育を最適化します。
反射された光（約80%）が垂直設置された両面型太陽光パネルで発電され、エネルギーの効率的な利用が可能になります。農業と発電を同時に行うことで、土地利用効率が大幅に向上します。
天候や季節、時間帯に応じて可動し（特許技術＋ノウハウ）、雨水を回収し農作物の潅水量を調整、日射量の制御も可能です。回収した雨水は陸上養殖にも活用されます。
反射シートで回収した雨水と土壌改良過程で排出されるNa+を含んだ土壌水を、適切に処理・調整することで陸上養殖に活用します。中国のタクラマカン砂漠や内モンゴルでは既にエビやカニなどの海水系の陸上養殖が成功しています。
塩類土壌を、烏龍茶殻、コーヒー、低塩分有機食材残渣を投入して改善（資源循環）することに成功しました。松本教授による塩類土壌改良技術により、不毛の地が豊かな農地に変わりました。1998年に中国のアルカリ土壌改質の実証で大きな成果を上げて当時の温家宝首相から表彰されています。
硫酸カルシウム（リンを取り出した後の残骸）を土壌改良材として利用し、野菜の栽培に成功しました。鉱山地域での在来土壌と比較して、明らかな改善が見られます。この技術は現在も継続的に発展し、より効率的な土壌改良手法として確立されています。
東京大学 名誉教授 博士（農学化学）〈研究分野〉土壌・植物栄養学・環境・農業。日本の土壌改良技術の最前線を担う組織。東京大学名誉教授松本聡氏が会長を務め、土壌・植物栄養学を専門とします。1998年、中国での塩類土壌改良の成果により温家宝首相（当時）から顕彰を受けました。
拡大する塩類土壌の問題に対応し、農地再生・再生可能エネルギー活用・陸上養殖の推進を目指し、日本・中国の専門機関・企業が協力し「国際土壌協会」を設立しました。本協会は、日本の塩類土壌改良技術を活用し、乾燥地の農地化、太陽光発電の導入、陸上養殖の展開を進め、持続可能な農業・エネルギーモデルを構築します。
土壌修復産業技術革新連盟(業界略稱「土盟」)、土壌治理と生態修復業界の権威のある産業技術クラスタープラットフォームであり、「土地修復と廃棄物資源化」を核心とする産業サプライチェーンシステムの専門家シンクタンク組織と産業技術成果転換プラットフォームの構築に取り組んでいます。現在、土壌環境と生態修復分野の3000社以上の企業、全国160所の関連専門大学、1500名の大学の専門家に標準、産学研究、政策、課題などのサービスを提供しています。長期間の協力。全国の会員単位は200社以上、入庫専門家チームのメンバーは320名。上位の業務指導単位は北京市科学委員会、中関村科学技術園区管理委員会である。
中国能源建设股份有限公司（Energy China、以下「中国能建」）は、中国最大級の国有企業であり、電力およびエネルギー分野における総合的なソリューションプロバイダーです。同社は、電力プロジェクトの調査、設計、建設を手掛け、発電業界向けの関連機器の製造も行っています。 また、水力、火力、原子力、風力、太陽光などの再生可能エネルギー分野や、送電・変電インフラ、交通インフラ、環境保護プロジェクトなど、多岐にわたるインフラ整備を展開しています。 2021年には、上海証券取引所のメインボードに上場し、さらなる成長を遂げています。 同社の売上規模は、日本の主要なゼネコン企業を凌駕し、世界的な建設エンジニアリング企業ランキングでも上位に位置しています。
日本土壌協会は、日本の土壌改良技術の推進を担う一般財団法人であり、1947年に設立され、長年にわたり国内の農業土壌の健全化と生産性向上に貢献してきました。東京大学名誉教授の松本聡氏が会長を務め、土壌・植物栄養学を専門としています。特に、1998年には中国での塩類土壌改良の功績により、当時の温家宝首相より顕彰を受け、国際的な土壌改良事業にも寄与してきました。現在は、土壌医検定や分析・資材評価など多様な土づくり支援を全国規模で展開し、持続可能な農業と環境保全に貢献しています。
中国最大級の国営企業「中国能源建設（Energy China）」や日本・ASEANの企業・研究機関と連携し、実証プロジェクトに参加。塩類土壌の農地化、再生可能エネルギー、陸上養殖などの最前線で実践を積み、環境・農業・エネルギー分野でのキャリア構築が可能。成果次第では就職や提携、起業のチャンスも。
塩類土壌改良×スマート農業×再生可能エネルギー×陸上養殖を組み合わせた革新的プロジェクト。半反射フィルム×垂直型ソーラーパネル、ドローン活用、環境データ解析など、新技術の開発・実証に携わる機会。自分のアイデアが実用化・ビジネス化される可能性も！
世界的な課題である塩類土壌の拡大、食糧安全保障、再生可能エネルギーの導入に関わる実践的な学びを提供。中国政府の国家戦略「食糧安全保障」とも連携し、政策レベルの取り組みに触れながら、持続可能な農業モデル構築のノウハウを習得。
中国土壌協会の連携大学1,000校や、インドネシアKUDとの協力を通じて、ASEAN地域にも展開可能な農業・環境技術の実証・応用を進めています。また、日本の先端技術を活用し、国際プロジェクトの実証・事業化を推進。これにより、研究・実践・ビジネスの場を広げ、世界規模で活躍できる人材を育成します。
このプロジェクトは単なる環境保全ではなく、新たな雇用創出とキャリア形成の機会を提供します。農業・土壌改良・エネルギー技術の分野で専門人材を育成し、環境ビジネスの新市場を開拓します。
塩類土壌を農地へ再生し、農業従事者の雇用を拡大。再生可能エネルギーと農業を組み合わせ、新たな産業を創出。日中の企業・研究機関と連携し、スマート農業・環境技術分野の専門人材を育成。農業だけでなく、環境・エネルギー分野での雇用機会も創出し、次世代のキャリアパスを広げます。
乾燥地・塩類土壌を活用し、新たな食糧生産モデルを構築。陸上養殖や水資源管理を活用し、食料供給の安定化。再生可能エネルギーを導入し、農業・電力供給の自立化を推進。塩害や水不足に対応した農業技術とエネルギー供給の組み合わせで、安定的な食糧生産を可能にします。
乾燥地・塩類土壌を活用し、新たな食糧生産モデルを構築。陸上養殖や水資源管理を活用し、食料供給の安定化。再生可能エネルギーを導入し、農業・電力供給の自立化を推進。塩害や水不足に対応した農業技術とエネルギー供給の組み合わせで、安定的な食糧生産を可能にします。
プロジェクトへの参加に費用は不要です。まずは説明会にご参加ください。
日時： 2025年4月9日（水）13時〜
場所： 東京大学 弥生講堂
定員： 先着100名
※説明会参加者には、簡易資料をダウンロードできる特典あり
<当日プログラム>
13:00
開場
13:15
開会宣言(これまでと連盟設立の経緯)
来賓挨拶
13:45 [基調講演]
中国で展開する日本の技術について
14:30
塩類土壌改良事業による課題について
土壌医検定制度について
15:15
終了
説明会後、参加を希望される方はプロジェクトへの登録手続きを行います。土壌に関する知識を確認させていただきます。
プロジェクト参加者は土壌医検定の学習教材にアクセスできます。この知識はプロジェクト活動の基礎となります。
中国での実践活動やオンラインでの研究活動など、さまざまな形でプロジェクトに参加できます。具体的な活動内容は説明会でご案内します。
日本に在住の中国人留学生を主な対象としていますが、一般の方でも参加可能です。説明会に参加した後、土壌医検定の学習を通じて必要な知識を身につけていただきます。
プロジェクトへの参加費用は不要です。ただし、土壌医検定の学習教材へのアクセスには別途費用がかかる場合があります。詳細は説明会でご案内します。
実際のプロジェクト活動は中国で行われます。ただし、研究活動やオンラインでの参加も可能な場合があります。活動場所や期間などの詳細は説明会でご案内します。
このプロジェクトには明確な期間の制限はありません。参加者の状況に応じて、短期間の参加も長期的な関わりも可能です。プロジェクトの進捗状況や参加者の希望によって柔軟に対応します。
土壌医検定は、土壌の診断・改良・管理に関する専門知識を評価する資格制度です。日本で確立された制度を中国版として導入し、塩類土壌改良のための専門人材を育成します。この知識はプロジェクト活動の基盤となるもので、参加者は体系的に学ぶことができます。